社会人2年目終わりの平均貯金額|貯金100万円以上の人の割合は?
社会人2年目の終わりを迎え、年収や貯金などのお金事情や将来のキャリアについて考え始めている方もいるのではないでしょうか。
- 社会人2年目終わりの自分の貯金は平均より高い?
- 全然貯金していないけど、大丈夫?
- 20代でどれくらい貯金すればいいの?
といった疑問をお持ちではありませんか。
この記事では、社会人2年目終わりの目安となる貯金額や年収の水準について解説します。
この記事を通して、自分の貯金額が高いかどうかがわかり、お金の使い方を見直すきっかけになります。
社会人2年目終わりのタイミングから、将来を見越して貯金額のアップや年収アップを目指していきましょう。
Contents
社会人2年目終わりの平均貯金額
社会人2年目終わりの平均の貯金額を解説していきます。
貯金額には、資産という考え方と預貯金という考え方の2つがあります。
資産は、貯金として蓄えている現金だけではなく、お金に換金できる財産の事をいいます。つまり個人や事業主が所有する財産全体を指します。
預貯金は、運用目的や将来の蓄えとして、貯金しているお金のことです。
最近は、お金を「資産」として貯める方も多くなっているため、この2つの平均額を世帯人数別に紹介します。
▼20代の平均資産額と預貯金額
資産の種類 | 単身世帯 | 2人以上世帯 |
資産保有額の合計 | 203万円 | 350万円 |
預貯金 | 139万円 (68%) | 198万円 (57%) |
預貯金以外 | 64万円(32%) | 152万円 (43%) |
預貯金以外の項目は、保険、株式、債権、投資信託などです。
社会人2年目終わりの平均資産額
まずは20代の平均資産額について、詳しく解説していきます。
20代単身の場合、平均資産額は203万円です。ただし、平均資産額が100万円未満の方も多く、中央値は81万円でした。
預貯金以外は64万円ほどあり、構成費として最も多いのは、株式でした。20代から、株式投資などを中心に貯蓄のあり方が変化していることがわかります。その他、多い割合としては、生命保険、株式、投資信託でした。
2人以上世帯になると、平均資産が増えると共に、預貯金以外の割合が増加します。生命保険の割合が大きくなるからです。2人以上世帯では、家族を養う必要が出てくるため、保険へ投資する金額が増えるのです。
社会人2年目終わりの平均預貯金額
次に、預貯金額の目安について解説していきます。
20代単身の場合、預貯金は139万円となります。平均資産額の中央値が81万円から計算すると、預貯金額の中央値は55万円程度といえます。
預貯金額と合わせた資産額の合計額から、十分な貯蓄ができているか判断しましょう。ただし、一定の預金額がないと、生活に必要なお金や大きな費用が発生した時に対応できないため、一定の預貯金は必要でしょう。
社会人2年目終わりで100万円貯金している人は多い?
預貯金も含めた資産額100万円を保有している方が、全体で見たときに多数派かどうかを見ていきます。
20代で100万円以上の資産を保有している割合は、単身世帯で45.7%、2人以上世帯で71.5%でした。単身世帯では、2人に1人が100万円以上保有していることになります。
社会人2年目終わりで100万円貯金している割合は低くなると考えられます。社会人2年目終わりで100万円以上貯金している方は、比較的貯金額が多い部類に入るでしょう。
社会人2年目終わりで貯金している人の割合
20代の平均資産額・貯金額が多いと感じた方も多いのではないでしょうか。
20代で貯金していない人の割合も解説します。
20代・単身の場合は43%、2人以上世帯の場合は16%の人が、資産・預貯金を保有していませんでした。
特に単身世帯の場合は、2人に1人は貯金を行っていない計算となります。貯金している人としていない人の保有資産に大きな乖離があることがわかります。
社会人2年目以降は計画的に貯金すべき!
社会人2年目以降は将来を見据えて、しっかりと貯金すべきです。社会人2年目はお給料の配分の仕方がわからず、つい浪費しがちです。20代で貯金していなかったせいで、30代以降のライフイベントに備えられず、多くの方が後悔しています。
20代後半以降には、結婚や出産、子育て、教育、マイホームの購入、老後の生活など、大きな資金が必要になる時期が来るのです。
これらの費用を捻出するためには、貯金が重要になってきます。実際にどれくらい費用がかかるのか見ておきましょう。費用が大きな項目のみ、紹介していきます。
ライフイベント | 平均費用 | 1ヶ月あたり必要な額 |
子供の子育て・教育 | 2,400〜3,000万円 | 10万円〜12万円 (20年で分割した場合) |
マイホームの購入 | 4,000万円 | 11万円 (30年で分割した場合) |
老後の生活 | 3,000万円 | 12.5万円 (20年で分割した場合) |
教育やマイホーム、老後の生活にかかる費用がかなり大きいです。
子育て教育には、成人になるまでの20年間の養育費と教育が含まれます。さらに幼稚園から大学まで全て私立に入学させた場合は、4,000万円程度の費用が必要になることもあります。
マイホームの購入では、土地を購入した注文住宅新築世帯で平均4,000万円程度かかります。分譲の戸建て住宅やマンションで3,600〜4,200万円程度です。30年ローンとした場合、1ヶ月あたりに必要な必要は11万円となります。
老後の生活には、20年過ごすために3,000万円程度の貯金が必要と言われています。老後、1ヶ月余裕を持って暮らすために必要な平均費用は36万円程度です。年受給額の平均が14万円程度のため、月額12.5万円を貯金から賄う必要があるのです。平均寿命が伸びていることを考えると、さらなる老後の資金が必要なことは明確です。
社会人2年目終わりからは、徐々に貯金していく意識を身につけていくことが非常に重要です。中長期的な生活を見据えて、少しづつ貯金をしてみましょう。
社会人2年目以降の理想の年収
「社会人2年目まで十分に貯金ができなかった」、「貯金しよウト思っても十分な年収に届いていない」というお悩みをお持ちではありませんか。
そんな方は、浪費を抑えつつ、年収を上げていくことも考えていきましょう。年収を上げれば、今の生活レベルを維持しつつ、貯金額も増えていきます。
現年収と20代の平均年収を比較しつつ、貯金するために必要な年収額をご覧ください。
社会人2年目終わりの平均年収
社会人2年目終わりの平均年収を紹介します。
高卒で社会人2年目終わりだと20歳、大卒だと24歳です。
20代前半と20代後半の平均年収は以下の通りです。
年齢層 | 平均年収 |
20代前半(20歳〜24歳) | 264万円 |
20代後半(25歳〜29歳) | 369万円 |
社会人2年目終わり・24歳の場合、300万円程度の年収が平均といえそうです。
新卒で大手企業に入社した方の場合、入社時の月給は21万円〜25万円、年収は294万円〜350万円程度です。新卒2年目終わりで400万円弱程度稼げていれば、大手企業並みの給与を稼げているといっていいです。
つまり、年収400万円程度を超えると、社会人2年目の中では比較的高い年収といえるでしょう。
貯金するために必要な年収額
20代で200万円程度貯金することを目標とします。20代で200万円程度貯金できていると、30代以降の生活に余裕が出ます。大きなライフイベントがあったとしても、貯金で対応しやすくなるからです。
社会人2年目終わり・24歳から5年で200万円貯金するとします。1ヶ月に5万円程度の貯金が必要になります。
東京在住で以下の生活レベルを維持する場合、手取りで24万円が必要になります。
家賃 | 7万円 |
水道光熱費 | 1万円 |
食費 | 4万円 |
通信費 | 1万円 |
日用品費 | 2万円 |
交際費 | 4万円 |
貯金 | 5万円 |
合計 | 24万円 |
5万円貯金するために、必要な年収額は360〜420万円程度です。
社会人3年目で年収400万円を超えていると、ベターな年収帯となるでしょう。
さらに社会人3年目の段階で年収400万円を超えると、市場価値も高まり、20代後半の年収アップに向けても、順調にキャリアアップしやすくなります。社会人2年目終わりの方は、年収が400万円以上になるように、昇給を目指しましょう。
社会人2年目以降に年収アップするコツ
社会人経験が2年あると、ある程度のスキルが身についてきます。
社会人2年目終わりのタイミングで、昇給する可能性も高まるでしょう。とはいっても、社会人3年目の給与が大幅にアップする企業は少ないです。多くの企業が勤続年数や昇進に伴い、給与が上がっていきます。
そのため、社会人2年目終わり以降も、年収がアップするように自身の市場価値を高めていくことが重要です。
社会人2年目以降も市場価値を高めていく
20代で自分の市場価値を高めていないと、最悪企業からクビにされたり、転職したくてもどこも採用してくれない状況も考えられます。
そうならないために、20代後半に一定のスキルを身につけ、年収500万円以上を目指せるようにしましょう。
20代後半で年収500万円を実現できると、30代以降でも企業から求められる人材になっている可能性が高いです。
その後の年収も上げやすくなるのです。
20代前半から様々なスキルを身につけ、自分の市場価値を上げることが今後のキャリアアップのしやすさに繋がります。
自分の市場価値・適正年収を調べてみる
今の自分の実力を客観的に知りたい方は、一度自らの適正年収を調べてみることをおすすめします。
社内の年収が市場評価よりも低く見積もられている場合や、逆に社内評価が妥当である場合もあります。社会人2年目終わりで適正年収を測っておくと、今の実力が年収どおりかどうかがわかるため、今後のキャリアの方針を考えるきっかけになります。
現職での給与が適切かどうかは、第三者から判断してもらいましょう。同じ業界の知り合いがいれば、それが自分の適正年収を知る手っ取り早い方法です。ただ、周囲に自分とぴったりの境遇である知り合いがいない方もいると思いますので、転職エージェントに聞いてみることがおすすめです。
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