28歳、理想の貯金額はいくら?平均貯金額や理想の年収も解説

28歳、理想の貯金額はいくら?平均貯金額や理想の年収とともに解説

28歳は転職や結婚、マイホームの購入など、大きなライフイベントが起こるタイミングです。

  • 28歳はの理想の貯金額は?
  • 28歳の理想の年収は?

といった疑問をお持ちではありませんか。

28歳はこれから起こるライフイベントに備え、一定の貯金額が必要になります。28歳で計画的に貯金をしていかないと、後々「貯めておけば良かった」と後悔する可能性が高いです。

この記事では、28歳が理想とする貯金額や年収を解説した上で、今後上手に貯金するコツや年収を上げるコツを解説します。

この記事を通して、今後の貯金やキャリアを計画的に考えられるきっかけになります。
30代以降を視野に入れた資金の準備に取り組んでいきましょう。

28歳の平均貯金額

28歳の平均の貯金額を解説していきます。

貯金額には、資産という考え方と預貯金という考え方の2つがあります。

資産は、貯金として蓄えている現金だけではなく、お金に換金できる財産の事をいいます。つまり個人や事業主が所有する財産全体を指します。

預貯金は、運用目的や将来の蓄えとして、貯金しているお金のことです。
最近は、お金を「資産」として貯める方も多くなっているため、この2つの平均額を世帯人数別に紹介します。

▼20代の平均資産額と預貯金額

資産の種類 単身世帯 2人以上世帯
資産保有額の合計 203万円 350万円
預貯金 139万円 (68%) 198万円 (57%)
預貯金以外 64万円(32%) 152万円 (43%)

預貯金以外の項目は、保険、株式、債権、投資信託などです。

28歳の平均資産額

まずは20代の平均資産額について、詳しく解説していきます。

20代単身の場合、平均資産額は203万円です。ただし、平均資産額が100万円未満の方も多く、中央値は81万円でした。

預貯金以外は64万円ほどあり、構成費として最も多いのは、株式でした。20代から、株式投資などを中心に貯蓄のあり方が変化していることがわかります。その他、多い割合としては、生命保険、株式、投資信託でした。

2人以上世帯になると、平均資産が増えると共に、預貯金以外の割合が増加します。生命保険の割合が大きくなるからです。2人以上世帯では、家族を養う必要が出てくるため、保険へ投資する金額が増えるのです。

28歳の平均預貯金額

次に、預貯金額の目安について解説していきます。

20代単身の場合、預貯金は139万円となります。平均資産額の中央値が81万円から計算すると、預金額の中央値は55万円程度といえます。

預金額と合わせた資産額の合計額から、十分な貯蓄ができているか判断しましょう。ただし、一定の預金額がないと、生活に必要なお金や大きな費用が発生した時に対応できないため、一定の預金は必要でしょう。

20代で貯金していない人の割合

20代の平均資産額・貯金額が多いと感じた方も多いのではないでしょうか。

実際に20代で貯金していない人の割合を解説します。

20代・単身の場合は43%、2人以上世帯の場合は16%の人が、資産・預貯金を保有していませんでした。

特に単身世帯の場合は、2人に1人は貯金を行っていない計算となります。貯金している人としていない人の保有資産に大きな乖離があることがわかります。

20代後半以降に必要になる費用とは?

20代後半以降は、結婚や出産、子育て、教育、マイホームの購入、老後の生活などが待ち受けています。

これらの費用を捻出するためには、貯金が重要になってきます。実際にどれくらい費用がかかるのか見ておきましょう。費用が大きな項目のみ、紹介していきます。

ライフイベント 平均費用 1ヶ月あたり必要な額
子供の子育て・教育 2,400〜3,000万円 10万円〜12万円
(20年で分割した場合)
マイホームの購入 4,000万円 11万円
(30年で分割した場合)
老後の生活 3,000万円 12.5万円
(20年で分割した場合)

教育やマイホーム、老後の生活にかかる費用がかなり大きいです。

子育て教育には、成人になるまでの20年間の養育費と教育が含まれます。さらに幼稚園から大学まで全て私立に入学させた場合は、4,000万円程度の費用が必要になることもあります。

マイホームの購入では、土地を購入した注文住宅新築世帯で4,000万円程度でした。分譲の戸建て住宅やマンションで3,600〜4,200万円程度でした。30年ローンとした場合、1ヶ月あたりに必要な必要は11万円となります。

老後の生活には、20年過ごすために3,000万円程度の貯金が必要と言われています。老後、1ヶ月余裕を持って暮らすために必要な平均費用は36万円程度です。年受給額の平均が14万円程度のため、月額12万円程度を貯金から賄う必要があるのです。平均寿命が伸びていることを考えると、さらなる老後の資金が必要なことは明確です。

28歳の理想の貯金額

大きなライフイベントを想定するかしないかで、理想の貯金額は異なってきます。

各ライフイベントでの費用を賄うための理想の貯金額を解説していきます。
結婚や教育、マイホームの購入、老後の生活を送っていくとすると、9000万円程度の費用がかかります。

教育費用と、老後の生活費用は、若い内から備えておいた方がいいです。マイホームの購入はローンで支払えば、家賃と同様な金額になります。教育費と老後の生活費にどれくらいの貯金が必要か見ていきましょう。

▼教育費を賄うための安心できる貯金額

子供が成人になるまでの20年間で、1ヶ月あたり必要な費用は10万円程度です。その内、5万円を貯金で賄うとしましょう。20年間で1,200万円を貯金から賄う必要が出てきます。

40歳までに教育費1200万円を貯金する場合に、年代別で理想の貯金額を以下に示しました。
1ヶ月あたり必要な貯金額は、10万円(1200万円÷20年÷12ヶ月)になります。

年代 安心できる貯金額
20代 1000万円
30代 2000万円

年代別の理想の貯金額は単純計算のため、20代で1000万円超えの貯金額と非常に高い金額になっています。

ただし、教育費は夫婦で賄えば問題ないので、20代だと、1人あたり500万円の貯金を行っていれば安心できるでしょう。1ヶ月あたりに必要な貯金額は、5万円になります。

▼老後の資金を賄うための安心できる貯金額

次に、老後の資金に備える場合に、理想の貯金額を解説していきます。

老後に必要な費用は3,000万円です。
20歳から70歳までの50年間でその3,000万円を賄うことを考えると、1ヶ月あたり5万円(3,000万円÷50年÷12ヶ月)を貯金する必要があります。

70歳までに老後の資金3,000万円を貯金する場合に、年代別で理想の貯金額を以下に示しました。

年代 安心できる貯金額
20代 600万円
30代 1200万円
40代 1800万円
50代 2400万円
60代 3000万円

20代の場合、600万円程度の貯金額があると、安心できるといえるでしょう。

教育費と老後の資金を賄う場合、20代で1100万円程度を貯金する必要がある計算になっています。教育費と老後の資金を全て貯金で賄う場合を仮定し、単純計算しているため、金額が比較的大きくなっていることにご留意ください。

教育費はその時の給料で全て賄う場合は、貯金額から賄う必要がなくなり、必要な貯金額は老後の資金分のみになります。教育費は生活費の節制で賄える場合も多いため、20代の内は500〜600万円程度の貯金があると安心できるでしょう。

教育費分も余裕を持って貯金していきたい場合は、1,000万円程度の貯金があると理想です。

28歳の平均年収

28歳の平均年収を紹介します。

20代前半と20代後半の平均年収は以下の通りです。

年齢層 平均年収
20代前半(20歳〜24歳) 264万円
20代後半(25歳〜29歳) 369万円
※引用:令和元年(2019年)の民間給与実態統計調査(非正規分含む)

28歳の場合、360万円弱程度の年収が平均といえそうです。

新卒で大手企業に入社した方の場合、入社時の月給は21万円〜25万円、年収は294万円〜350万円程度です。28歳で10万円程度昇給し、500万円程度稼げていれば、大手企業並みの給与を稼げているといっていいです。

28歳の理想の年収

20代で500万円から1000万円の貯金を行う場合の、理想の年収について解説していきます。

500万円の貯金を行う場合、1ヶ月に必要な貯金額は5万円。
1000万円の貯金を行う場合、1ヶ月に必要な貯金額は10万円です。

生活費用40万円(結婚していると仮定)+貯金額が1ヶ月に必要な生活費とすると、理想の年収は以下の通りです。

貯金のパターン 平均年収
20代で500万円貯める場合 540万円
20代で1000万円貯める場合 600万円

年収500万円程度を超えていれば、30代以降に年収700〜800万円程度の年収アップも狙うこともできます。

28歳から上手に貯金するコツ

年収が500万円に満たない場合でも、うまく貯金すれば、理想の貯金額を超えられる可能性もあります。

簡単に実施できるものを3つ紹介します。

  • 固定費を削減する
  • 先取り貯金をする
  • 積立投資を行う

まず短期的にできる方法が固定費を削減することです。家賃や通信費、光熱費など、定期的に払っている費用を見直してみましょう。

次に、先取り貯金と呼ばれる、毎月の給料から一定の金額を天引きされるようにすることで、無駄なお金を使ってしまう前に毎月の目標貯金額を貯めることができます。

最後に、「つみたてNISA」や「確定拠出年金(企業型DC/iDeCo)」など税優遇制度を活用した積立投資もおすすめです。銀行に預けていても低金利のため、あまり増えませんが、積立投資の場合、利回りが高いため、資産を増やすことができます。

28歳から年収を上げるコツ

年収がそもそも低いと、理想の貯金額には届きにくいです。貯金を計画的に行った上で、キャリアアップができないか模索することも重要です。

28歳になると、一定のスキルが身についているため、年収や仕事のレベルが上がり、市場価値が上がっています。そのため、活躍できる範囲が広がるのです。

もっと自分の可能性を広げたい方は、今の会社で適正な年収を得られているのか確認しましょう。

28歳で、まだ転職を経験していない場合は特に、今の会社での状態を疑うべきです。

28歳で1社のみの経験の場合、自分のスキルに対して、適正な年収範囲を超えている可能性があります

現職で3年以上いると、昇給するのが当たり前です。昇給幅が思った以上に小さい場合や直近昇給していない場合は、適正な年収が得られているか疑ってみましょう。

適正年収を測る場合は、転職エージェントや転職サイトで求人を見てみましょう。同じ業界・職種の求人をみてみると、自分の年収が低い方なのか、高い方なのかが明確にわかります。

現職の会社の業績や評価制度、給与体系が年収の低さに影響している可能性もあるため、自分の会社が健全かどうかも含めて確認することをおすすめします

適正年収を測ってみる

転職エージェントに相談すると、自分の実力を客観的に評価してくれ、高年収で転職できそうな求人を紹介してくれます。転職エージェントは、適正年収を測る目的でも活用でき、今転職を考えていない方でも有効に活用することがで切るのです。

転職エージェントは数多くの転職希望者のサポートをしてきたため、現職より高い年収を狙えるかどうかを評価してくれます。さらに、高年収での転職を目指したい方には、優先的に対応してくれる傾向があるため、年収アップできるように手厚くサポートしてくれるでしょう。

また、転職エージェントを活用する際には、年収交渉を有意義に活用しましょう。年収が低くても、担当者が企業側に交渉してくれます。

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28歳のタイミングで、「今後は計画的に貯金しようと思った」「年収を高める重要性がわかった」という気づきをもたらすことができましたら、大変嬉しく思います。