500万円貯まったら資産運用すべき？ローリスクの運用方法をご紹介

といった疑問をお持ちではありませんか。

500万円程度貯まってくると、その資産を生かしたいという人が多くいるのではないかとと思います。

この記事では、将来的に必要となる資産額の目安を解説した上で、500万円程度貯金している方におすすめの投資先をご紹介します。

計画的に資産を増やす重要性がわかるとともに、普通預金以外の投資先についても詳しく知ることができます。

将来後悔しないように、余裕を持って資産を増やしていきましょう。

500万円貯まったら、資産を増やしていくべき？

500万円貯まっていくと、それを元手に資産を増やしていくのはどうかと考える方も多いのではないでしょう。

預金の利回りや投資は、資産が多くなればなるほど、増えやすくなります。

さらに、将来の大きなライフイベントや老後に備えることも考えると、資産を増やしていくことは必要です。

ただし、500万円をどのような方法で増やしていくかによって、リスクやリターンのバランスが異なってきます。
自分の目標とする資産額に沿って、500万円の貯金を少しづつ増やしていきましょう。

将来に向けた資産繰りは計画的に行う

将来、様々なライフイベントや老後の生活が待ち受けているため、必要な資産を貯めていく必要があります。

その中で、人生の中で出費が大きいものをピックアップしてご紹介します。

特に、子育て・教育、マイホームの購入、老後の生活は、総額数千万円の費用が必要となり、逆算して貯金する必要があります。20代から計画的に資産を増やしていくことをおすすめします。

その他の生活費には、例えば、車の購入・趣味への投資・日用品の購入・旅行代などが含まれます。これらの生活費を賄う場合だと、数百万円の貯金額でも賄える範囲になります。

では、大きなライフイベントが今後発生する場合、実際にどれくらい費用がかかるのか見ておきましょう。費用が大きな項目のみ、紹介していきます。

子育て教育には、成人になるまでの20年間の養育費と教育が含まれます。さらに幼稚園から大学まで全て私立に入学させた場合は、4,000万円程度の費用が必要になることもあります。

マイホームの購入では、土地を購入した注文住宅新築世帯で4,000万円程度でした。分譲の戸建て住宅やマンションで3,600〜4,200万円程度でした。30年ローンとした場合、1ヶ月あたりに必要な必要は11万円となります。

老後の生活には、20年過ごすために3,000万円程度の貯金が必要と言われています。老後、1ヶ月余裕を持って暮らすために必要な平均費用は36万円程度です。年受給額の平均が14万円程度のため、月額12万円程度を貯金から賄う必要があるのです。平均寿命が伸びていることを考えると、さらなる老後の資産が必要なことは明らかです。

将来必要な貯金額の目安

大きなライフイベントを想定するかしないかで、安心できる貯金額は異なってきます。

各ライフイベントでの費用を賄うための安心できる貯金額を解説していきます。
結婚や教育、マイホームの購入、老後の生活を送っていくとすると、9000万円程度の費用がかかります。

教育費用と、老後の生活費用は、若い内から備えておいた方がいいです。マイホームの購入はローンで支払えば、家賃と同様な金額になります。教育費と老後の生活費にどれくらいの貯金が必要か見ていきましょう。

▼教育費を賄うための安心できる貯金額

子供が成人になるまでの20年間で、1ヶ月あたり必要な費用は10万円程度です。その内、5万円を貯金で賄うとしましょう。20年間で1,200万円を貯金から賄う必要が出てきます。

40歳までに教育費1200万円を貯金する場合に、年代別で安心できる貯金額を以下に示しました。
1ヶ月あたり必要な貯金額は、10万円（1200万円÷20年÷12ヶ月）になります。

年代別の安心できる貯金額は単純計算のため、20代で1000万円超えの貯金額と非常に高い金額になっています。

ただし、教育費は夫婦で賄えば問題ないので、20代の場合、1人あたり500万円の貯金を行っていれば安心できるでしょう。

▼老後の資産を賄うための安心できる貯金額

次に、老後の資産に備える場合に、安心できる貯金額を解説していきます。

老後に必要な費用は3,000万円です。
20歳から70歳までの50年間でその3,000万円を賄うことを考えると、1ヶ月あたり5万円（3,000万円÷50年÷12ヶ月）を貯金する必要があります。

70歳までに老後の資産3,000万円を貯金する場合に、年代別で安心できる貯金額を以下に示しました。

20代の場合、600万円程度の貯金額があると、安心できるといえるでしょう。

教育費と老後の資産を賄う場合、20代で1100万円程度を貯金する必要がある計算になっています。教育費と老後の資産を全て貯金で賄う場合を仮定し、単純計算しているため、金額が比較的大きくなっていることにご留意ください。

教育費はその時の給料で全て賄う場合は、貯金額から賄う必要がなくなり、必要な貯金額は老後の資産分のみになります。教育費は生活費の節制で賄える場合も多いため、20代の内は500〜600万円程度の貯金があると安心できるでしょう。

教育費分も余裕を持って貯金していきたい場合は、20代のうちに、600〜1,000万円程度の貯金があると安心できるでしょう。

普通預金のままだともったいない

500万円の貯金を銀行の普通預金として預けている方は多いのではないでしょうか。

昨今から低金利の時代が長引き、大手銀行の普通預金の金利は0.001%が一般的になっています。

1年間で100万円を預金している場合、10円の利子しかつかないことになります。ほとんど増えないので、500万円ほどの預金でも、50円しか増えません。

これでは、500万円をただただ預けているだけになってしまうため、資産をさらに増やしたい方は違う方法を考えましょう。

500万円貯まったら、ローリスクの資産運用がおすすめ

普通預金よりも、より確実に資産を増やしていく方法を解説します。かといって、500万円程度だと、大きなリスクを負うことができないため、リスクの低い資産運用の方法をご紹介します。

代表的な資産運用方法は以下の３つです。

定期預金（ネット銀行がおすすめ！）

定期預金は、普通預金同様にリスクの低い金融商品です。リスクがあるとすれば、銀行が破綻した場合です。
ただし破綻した場合でも、預金保険制度により、1000万円程度の金額までなら戻ってきます。

定期預金金利は、大手銀行とネット銀行で大きく異なっており、ネット銀行の方が高利回りです。

上記の通り、大手銀行の金利は低いですが、ネット銀行では低くて0.02％の金利があります。

あおぞら銀行は、ネット銀行の中でも金利が高く、0.2%の金利です。
金利0.2%の場合、100万円預金していれば、1年間で2,000円の利子が付くことになります。
しかも、ネット銀行では定期預金だけでなく、普通預金でも、同じ金利で運用できることがほとんどです。

自分のペースで資産を増やしていきたい場合は、ネット銀行の普通預金がおすすめです。

投資信託（ネット証券がおすすめ！）

投資信託とは、プロのファンドマネージャーに資産を預けて、国内外の株式・商品・債券などの商品で運用してもらうことです。

投資信託は、投資のことが詳しくなくても始められる投資方法なので、比較的ローリスクで運用可能です。
銀行や証券会社に任せることが可能ですが、おすすめはネット証券です。

ネット証券は、取引銘柄数が多かったり、少額からの積立も可能だからです。最低100円から投資可能なので、500万円程度の資産の方でも比較的安心して、運用していくことができます。

楽天証券やSBI証券は非常に人気があり、銘柄数が多いのはもちろん、ポイント付与サービスが付くなど、サポートが充実しています。

ネット証券で少額の投資信託から始めていくことも、ローリスクの運用法としておすすめです。

iDeCoや積立NISAを始める

iDeCoや積立NISAは、積立投資のことですが、投資利益に一切の税金がかからない制度のことです。

投資から得た利益には、20.315%の税金がかかるため、通常の投資だと利益が少なくなります。

では、iDeCoと積立NISAでどのような違いがあるのか解説していきます。

iDeCoとは

iDeCoは、自分で毎月掛金を払い、将来の年金を作る制度になります。
毎月の掛け金を支払い、預貯金や投資信託、保険商品から得た投資利益を得ることができます。

iDeCoの特徴をご紹介していきます。

▼iDeCoの特徴

iDeCoは60歳まで積み立て可能な、長期的な投資商品です。iDeCoで投資信託を買うことで、資産を徐々に増やすことができ、投資した金額も控除対象になるため、支払う税金を抑えることができます。

ただし、最低の積立金額が5,000円だったり、60歳までは資産を引き出すことができないなど、柔軟ではない一面があることだけご注意ください。

iDeCoは老後の資産を貯める上で、最適なサービスなので、長期で貯めたい方にはおすすめです。

積立NISAとは

積立NISAは、少額のお金を長期間、積立投資した利益を非課税で行える制度です。

iDeCoと同様に、毎月の掛け金を支払い、投資信託やETFなどから得た投資利益を得ることができます。

積立NISAの特徴をご紹介していきます。

▼積立NISAの特徴

積立NISAは、iDeCoと比較して投資の上限金額が低かったり、投資額を所得税の控除対象にすることはできません。しかし、毎月の最低運用金額の制限がなく、いつでも資産を自由に引き出せる、柔軟な投資商品です。

お金にいざ困ったときや大きな出費が出る時など、積立NISAから引き出すことが可能です。

積立NISAは20年間貯めた金額を、教育資産やマイホーム・車の購入など、大きなライフイベントに備えて貯めていく上で、最適なサービスです。老後のお金としても使うことができますが、老後の前に、大きな出費が必要な際に役に立つでしょう。

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