総支給 (月収) 40万円の手取り額｜詳細な計算方法や生活レベルは？

といった疑問をお持ちではありませんか。

総支給の月額40万円はあくまで額面の月収のため、自分で使える手取り額はもっと少なくなります。

この記事では、総支給40万円の手取り額や生活レベルについて解説します。

記事を通して、自分が受け取れる手取り額や適正に使える各生活費用の目安がわかります。

総支給40万円の手取り額で暮らせる適正な生活レベルを把握しておきましょう。

総支給 (月収) 40万円の手取り額

総支給（月収）40万円の手取り額は、28万円〜32万円です。
一般的に、手取り額は総支給額の70%〜80%といわれています。

手取り額に幅があるのは、扶養人数によって、所得税と住民税が異なるためです。

では、具体的にどのように手取り額が計算されるのか、確認してみましょう。

総支給 (月収) から手取りを計算する方法

総支給金額と手取り金額の定義について解説します。

総支給金額は額面の金額のことです。

手取り金額（差引支給額）は、総支給額から社会保険料や所得税などの「総控除額」が引かれた後の金額のことです。つまり、自分が実際に受け取れる金額のことです。

控除額は扶養人数によって、所得税と住民税が異なります。

扶養人数別でみたときの、総支給金額40万円の手取り額は以下の通りです。

扶養人数が増えるごとに、手取りの金額が数千円程度異なることがわかります。

総支給40万円で暮らせる生活レベル

総支給40万円の場合の手取り年収で生活可能なレベルをパターン別に紹介します。

1人暮らしと2人以上世帯の場合で、どのような生活が送れるか確認しましょう。

1人暮らしの場合

総支給40万円、手取り31万円の場合にどのような生活を送れるのでしょうか。

家賃を負担するか・居住地域などで異なってきますが、家賃を負担・東京在住の場合の内訳を紹介します。（※1人暮らしの場合）

貯蓄を6万円ほどする場合でも、家賃に9万円、交際費に4万円程度使うことができます。

一人暮らしの場合だと、総支給額が40万円程度・手取りで31万円あれば、散財しない限り、自分の好きなことをしたり、好きなものを食べる生活ができるレベルです。

2人以上世帯の場合

次に2人以上世帯で総支給額40万円・手取り31万円の場合の生活レベルを解説します。

総支給40万円だと、1人扶養が増えたとしても、手取り額は大きく変わりません。

同居人の人数・居住地域などで異なってきますが、夫婦が東京在住の場合の内訳を紹介します。（※2人暮らしの場合）

総支給40万円・手取り31万円で、1人暮らしの場合と同じような生活水準を維持することは難しく、交際費や貯金額を減らし、家賃や食費に多く配分する必要が出てきます。2人以上世帯になると、総支給40万円では、やや生活レベルを落とし、節制する必要がありそうです。

1人暮らしの場合と同じ生活水準を保つ場合、手取り額で40万円、年収で600万円程度あると、少し余裕を持つことができます。

共働きの場合は、総支給40万円・手取り31万円でも生活レベルを落とさずに余裕を持って生活することが可能になります。

総支給40万円手取りの適正な配分額は？

総支給40万円で余裕を持った生活を行う場合に、手取りを以下の３つの項目に適正に配分することを意識しましょう。

適正な費用以上に特定の項目に使いすぎると、生活に余裕を生み出すことができなくなります。

例えば、固定費の家賃を欲張りすぎると、娯楽費や貯金をすることができなくなってしまいます。

この３つの適正なバランスを見極めましょう。

総支給40万円の適正な固定費

年収に合った固定費に抑えることが３つの中で最も重要です。
固定費は、家賃・水道光熱費・食費・通信費、日用品費で構成されます。

総支給40万円の方の場合、家賃が最も大きい割合を示します。
家賃は年収の20%〜25%が適正といえます。30%を超えると、家計を圧迫します。総支給が40万円程度の場合、8万円〜10万円程度が適正家賃です。

また、食費の占める割合も比較的大きいです。6万円程度に抑えることで、他の費用を圧迫しなくなります。

総支給40万円の適正な娯楽費

娯楽費は、交際費や衣料品で構成されます。

交際費や衣料品は自分の好きなことを行うために重要な費用ですが、浪費しないように気をつけましょう。

交際費と衣料品を合わせて、1ヶ月7万円〜8万円程度に収まるようにしましょう。

総支給40万円の適正な貯金額

総支給40万円の場合、適正な貯金額は1ヶ月あたり6〜7万円程度です。

9万円程度の家賃を支払い、月に数回の外食、数回の飲み会、好きな趣味を行う場合、1ヶ月7万円程度貯金していれば十分です。

ただし、中長期的な貯蓄（教育、マイホームの購入、老後の生活など）に備えることも踏まえると、1ヶ月6万円程度ではやや少ないです。教育+マイホーム＋老後に必要な費用は、9000万円程度です。

例えば、老後の資金を若いうちから貯金していく場合、1ヶ月5万円程度の貯金が必要です。

加えて、教育費も賄うとすると、1ヶ月10万円程度貯金できると、十分な貯金ができているといえるでしょう。

貯金額10万円となると、総支給40万円ではやや不十分なため、給料がもう少し上がった段階で貯金10万円を目指しましょう。

総支給40万円以上稼いでいる人の割合

厚生労働省の賃金構造基本統計調査によると、月収40万円を超える方の割合は、男性で24.8%、女性で6.8%でした。

年代別・性別で総支給40万円を超える方の割合は以下の通りです。

20代で総支給40万円を超える方の割合は日本全体の2%程度です。

35歳以上になってくると、約5人に1人は総支給40万円を稼いでいることになります。

総支給40万円を超えていれば、日本全体の中では、比較的稼いでいる部類といえるでしょう。

中長期的に年収アップを目指すべき

たとえ20代・30代で総支給40万円を稼いでいるとしても、中長期的に年収アップを目指していきましょう。

総支給40万円の場合、年収は480万円あることになります。将来的に家族を持つ場合など、2人暮らしを行い、尚且つ貯金を十分行っていく場合、総支給40万円では余裕を持った暮らしををしづらい可能性があります。

さらに、ここ数年の求人倍率が低下していることから、転職希望者にとって不利な状況になっています。

DODAのレポート（2021年1月）によると、転職市場の求人倍率は、1.83倍まで下がっています。
前年同月比から、0.77ptの低下です。ここ7年間で求人倍率がここまで下がったことがなく、転職希望者にとってかなり不利な状況であることがわかります。

これからはより即戦力の人材採用が強化されていくため、自身の市場価値を高めて、年収を上げ続けていくことが非常に重要です。2人暮らしで余裕のある生活を行っていくためにも、20代・30代で手取り40万円、年収で600万円程度を目指していくことをおすすめします。

年収をアップしていくコツとは？

総支給額が40万円（年収で480万円程度）まで上がっている人は、一定のスキルが身についているため、年収や仕事のレベルが上がり、市場価値が上がっている可能性があります。そのため、活躍できる範囲が広がるのです。

もっと自分の可能性を広げたい方は、今の会社で適正な年収を得られているのか確認しましょう。

これまでにまだ転職を経験していない場合は特に、今の会社での状態を疑うべきです。

例えば、20代後半で1社のみの経験の場合、自分のスキルに対して、適正な年収範囲を超えている可能性があります。

現職で3年以上いると、昇給するのが当たり前です。昇給幅が思った以上に小さい場合や直近昇給していない場合は、適正な年収が得られているか疑ってみましょう。

適正年収を測る場合は、転職エージェントや転職サイトで求人を見てみましょう。同じ業界・職種の求人をみてみると、自分の年収が低い方なのか、高い方なのかが明確にわかります。

現職の会社の業績や評価制度、給与体系が年収の低さに影響している可能性もあるため、自分の会社が健全かどうかも含めて確認することをおすすめします。

適正年収を測ってみる

転職エージェントに相談すると、自分の実力を客観的に評価してくれ、高年収で転職できそうな求人を紹介してくれます。転職エージェントは、適正年収を測る目的でも活用でき、今転職を考えていない方でも有効に活用することができるのです。

転職エージェントは数多くの転職希望者のサポートをしてきたため、現職より高い年収を狙えるかどうかを評価してくれます。さらに、高年収での転職を目指したい方には、優先的に対応してくれる傾向があるため、年収アップできるように手厚くサポートしてくれるでしょう。

また、転職エージェントを活用する際には、年収交渉を有意義に活用しましょう。年収が低くても、担当者が企業側に交渉してくれます。

この記事を通して、「総支給40万円で暮らせる生活レベルがわかった」「総支給40万円を稼げていても、年収を高める重要性がわかった」という気づきをもたらすことができましたら、大変嬉しく思います。

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