社会人・女性の一人暮らしにかかる生活費は?詳しい内訳まで解説

社会人・女性の一人暮らしにかかる生活費は?詳しい内訳まで解説

いざこれから社会人になる方で、どんな生活を送れるか不安な方も多いと思います。

  • 社会人・女性の一人暮らしにかかる生活費は?
  • 生活費の内訳は?

といった疑問をお持ちではありませんか。

この記事では、社会人・女性の一人暮らしの平均的な生活費を紹介します。

この記事を通して、自分の年収に合わせて、無理のない生活を送れることができるようになります。

社会人になり、お金に困らないように、今から適切な生活費を把握しておきましょう。

社会人・女性の一人暮らしにかかる生活費は?

社会人・女性の一人暮らしにかかる生活費の平均は、15万円程度です。(引用:2020年の総務省統計局『家計調査』

ちなみに、性別を問わない生活費の平均も15万円程度とあまり変わりません。よって、男性一人暮らしにかかる費用も同じくらいですが、女性と男性でかかる費用の項目は異なります。

女性の一人暮らしは、家賃や食費に加えて、美容代や洋服代などの費用もかかります。

詳細な内訳を以下に解説していきます。

社会人・女性の一人暮らし生活費の内訳

社会人・女性の一人暮らしの生活費の内訳は以下の通りです。

家賃や食費、その他の支出が大きい割合を占めていることがわかります。

家賃 20,000円
水道光熱費 12,000円
食費 35,000円
家具・家事用品 7,000円
洋服・履物 6,000円
保険・医療 8,000円
交通・通信 15,000円
教養・娯楽 14,000円
諸雑費 16,000円
交際費 17,000円
合計 150,000円
※引用:2020年の総務省統計局『家計調査』

これらの金額はあくまで地域を問わない平均値のため、一般的な社会人・女性一人暮らしの目安となる生活費と考えてください。

また、社会人になると、一定の貯金が必要になってきます。もし、1ヶ月3万円を貯金するとした場合、1ヶ月の生活費は、180,000円になります。

社会人・女性が平均的な一人暮らしを行う場合に必要な費用は、18万円程度であることがわかりました。

エリア別の一人暮らしにかかる生活費

社会人女性が一人暮らしにかかる生活費は、エリア別で、地価や物価の高さにより異なります。

全国、そしてエリア別の生活費の違いは以下の通りです。

エリア 1ヶ月の平均生活費
全国 15.1万円
大都市 16.1万円
中都市 14.8万円
小都市・町村 13.6万円

大都市と小都市の生活費を比較すると、2.5万〜3.0万円の差があります。

食費や家賃、娯楽費の費用の違いが、生活費に差を生み出しています。特に、家賃は1万円ほど小都市・町村と比べると違いがあります。ただし、家賃は公営住宅を含めた平均値のため、民営住宅に住もうと考えている方は、平均の生活費に上乗せして考えましょう。

東京都の家賃の平均は7万円程度のため、+5万円を上乗せすると、かかる費用は20万円程度になります。

一人暮らしにかかる初期費用

生活費だけでなく、物件を契約する際に、初期費用がかかります。

初期費用の目安は家賃代に対して、安くて4ヶ月分、高くて6ヶ月分です。
家賃5ヶ月分の費用が必要になることを見込んでおきましょう。家賃が6万円の場合、30万円の初期費用が発生することになります。

初期費用が家賃代の5ヶ月分になる内訳を紹介していきます。

初期費用の項目 費用の目安 詳細
敷金 家賃の1~2ヶ月分 貸主への金銭債務を担保するため、借主が支払う。契約が終了して退去する際、それまでに生じた家賃滞納分や修理費を差し引いた分が返還される。
礼金 家賃の1~2ヶ月分 大家さんにお礼の意味で払う。返金はされない。
前家賃 家賃の1ヶ月分程度 賃貸契約の際にあらかじめ翌月分の家賃を支払う。
日割り家賃 入居日により異なる 契約した月中に入居し、家賃が発生する場合は、入居日からその月末までの家賃を日割り計算した金額を支払う。
仲介手数料 家賃の0.5~1ヶ月分 賃貸物件を紹介してくれた不動産会社に支払う金額。
火災保険料 一般的に、2年契約で数万円 家財や建物を守るための保険料。
保証料 保証会社により異なる 「保証会社」に加入するために必要となる費用。
引越し代 引越し会社により異なる 距離や荷物量に応じて金額が変化する。

初期費用には、敷金と礼金が占める割合が大きく、家賃の何ヶ月分支払いかによって、支払う金額が大きく異なってきます。

また、引越し代も距離が遠くなればなるほど、金額が増えてしまいます。引越し代も含めると、初期費用は家賃の6ヶ月分は必要になることも多々あります。

社会人・女性の平均月収と手取りは?

社会人・女性の一人暮らしでは、平均的な生活費に、3万円程度の貯金額を加えると、18万円が必要になります。

では、実際に社会人になると、どれくらいの月収、そして手取り額を得られるのでしょうか。
20代前半・20代後半の平均月収と手取り額を紹介していきます。

月収は、年収(賞与含む)を12ヶ月で割った値としています。
手取り給料とは、給与の総支給額から社会保険料や所得税などの「総控除額」が引かれた後に支払われる給料を指します。一般的に、手取り額は給料の7〜8割程度です。

年代 月収 手取り額
20〜24歳 24.5万円 19.6万円
25〜29歳 29.6万円 23.7万円

20代前半の手取り額の平均が20万円程度のため、必要な生活費(貯金額含む)18万円よりも、やや上回ることがわかります。

ただし、東京で暮らす場合、家賃が平均より5万円程度上乗せされるため、20万円程度の生活費が必要になります。平均程度の生活を東京で行うとなると、やや節制する必要が出てきます。

上記の手取り額は、ボーナスも含めた場合の金額のため、年間を通して、何か好きなことに使えるお金はあまりないことになります。

無理のない生活を送っていくには?

社会人1年目で、月収が25万円程度だと、場合によっては節制する必要が出てきます。

無理のない生活を送っていくために、無駄な費用を抑えることと、中長期的に年収アップを目指していきましょう。

支出を抑える

余裕を持った生活を行う場合に、手取りを以下の2つの項目に適正に配分することを意識しましょう。

適正な費用以上に特定の項目に使いすぎると、生活に余裕を生み出すことができなくなります。

  1. 固定費
  2. 娯楽・交際費

例えば、固定費の家賃を欲張りすぎると、娯楽費に使ったり、貯金をすることができなくなってしまいます。

この2つの適正なバランスを見極めましょう。

まず、年収に合った固定費に抑えることが最も重要です。
固定費は、家賃・水道光熱費・食費・通信費、日用品費で構成されます。

家賃は年収の20%〜25%が適正といえます。30%を超えると、家計を圧迫します。

また、食費の占める割合も比較的大きいです。3万円程度に抑えることで、他の費用を圧迫しなくなります。

次に、娯楽・交際費は、自分の好きなことを行うために重要な費用ですが、浪費しないように気をつけましょう。
娯楽費・交際費は、旅行や外食、洋服、家具などが含まれます。1ヶ月3万円〜4万円程度に収まるようにしましょう。

市場価値を高めていく

支出を最低限抑えても、もっと自分のためにお金を使いたいこともあると思います。

そんな方は、中長期的に自分の市場価値を高めて、年収アップを狙いましょう。

若い内から、経験やスキルを積んでいくことで、高い実績を残すことができるようになります。

業界や職種別によって、年収の高さも異なるので、どの業界・どの職種で活躍していきたいかを見据えて、市場価値を高めましょう。